今回は、がん保険の必要性とがんの罹患率、公的医療保険制度の利用可否に関して紹介いたします。
がん保険は必要？不要？ 『がんの罹患率と公的医療保険制度の利用可否』｜【結論】がん保険は不要
がん保険は必要？不要？がん保険への加入を検討している方に向けて、がんにかかる確率や保険の必要性を解説していきます。
がん保険への加入が不要な理由
しかし、周りに流されてがん保険に入る必要はありません。
がんの罹患率は、60歳以上から10%以上と徐々に高くなっていきます。
逆に言うと、若いうちに、がんになる確率はほとんどありません。
また、治療費もほとんどが社会保険などの公的医療でカバーされるため、特にがん保険に加入する必要はないと思います。
それでは、がん保険が必要ない理由について詳しく解説していきます。
・高額療養費制度などの公的医療だけで十分カバーできる
・サラリーマンの場合は、傷病手当金も活用できる
・先進医療＝効果の高い最先端の医療方法ではない
・確率の低いがん保険に加入するよりも、医療用の貯蓄を行ったほうが良い
「2人に1人はがんになる」のは平均寿命間近での確率
【がん罹患率～年齢による変化】
国立がん研究センター がん情報サービス：全国がん登録による全国がん罹患データ男女とも50歳代から80歳代くらいまで増加する。20歳代から50歳代前半で女性が男性よりやや高く、60歳代以降は男性が女性より顕著に高い。
このグラフを見ると、60歳以上から、がんの罹患率が増えていることが分かります。
実際にがんの罹患率が50％を超えるのは、80歳以上で、60歳以下の罹患率は10%を下回っているんです。
2019年に厚生労働省が発表した、簡易生命表によると、日本人の平均寿命は、男性が81.41歳、女性が87.45歳となっています。
つまり、「2人に1人ががんになる」のは、平均寿命間近のときの話なんです。
80歳以上になると、がんだけでなく、他の様々な病気のリスクも上がってきますから、「2人に1人ががんになる」という言葉にあまり怯える必要はありません。
高額療養費制度などの公的医療だけで十分カバーできる
いくらがんになる確率が低いとは言っても、万が一がんになってしまったら、医療費が高額で払えないんじゃないか？
という不安を抱えている人もいるでしょう。
日本国民であれば、国民健康保険か社会保険という、どちらかの公的医療保険制度に加入していますね。
他にも高額療養費制度というものがあり、医療費の自己負担額が大きくなった時に、限度額を超えた分を健康保険がカバーしてくれます。
収入や医療費に応じて若干変動しますが、目安として、１か月の自己負担が9万を超えた場合は、超過分の金額をカバーしてくれると考えてください。
しかし、食事代は入院していなくてもかかりますし、差額ベッド代に関しても、現代は通院治療が主流のため、問題ないかと思います。
サラリーマンの場合は、傷病手当金も活用できる
サラリーマンの人の場合は、以下の条件の時に、傷病手当金という制度を利用することが出来ます。
・療養のために労務不能であること
・4日以上仕事を休んでいること
・給与の支払いがないこと
傷病手当金を活用することで、ケガや病気で働けないサラリーマンの人は、従来の3分の2程度の給与を受け取ることが出来ます。
・自営業の人の場合 ⇒ 生活費の12か月分
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先進医療＝効果の高い最先端の医療方法ではない
というイメージを持たれる人もいるかもしれませんが、要は、臨床例が少なくて本当に効果があるかどうか、まだ分からないから保険適用にならない治療のことです。
医療の質と値段は比例しませんし、効果があるかどうか分からない治療方法を全額自己負担で受けたくはないですよね。
実際、先進医療は一般的ながん治療ではなく、そもそも実施できる施設がほとんどありません。
確率の低いがん保険に加入するよりも、医療用の貯蓄を行ったほうが良い
保険に入っているつもりで毎月1万円などの定額を貯蓄していくんです。
将来のためにお金を増やしたい人は、残ったお金を資産運用に回すのも良いでしょう。
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保険に入ってないと不安で生活がままならないという人だけ、「安心」を買うという意味で保険に入っておきましょう。
貯蓄の場合、『貯蓄したお金は、がんにならなければ、全額残ります。』 仮に、『がんになったとしても、公的医療によって自己負担が減るため、がん治療費よりも生涯貯蓄した金額が上回る可能性が高い』です。
『保険』と『貯蓄』どちらを選ぶかはあなたの自由ですが、いずれの場合も早期に始める事が大切ということだけは、覚えておいてください。
まとめ
・高額療養費制度などの公的医療だけで十分カバーできる
・サラリーマンの場合は、傷病手当金も活用できる
・先進医療＝効果の高い最先端の医療方法ではない
・確率の低いがん保険に加入するよりも、医療用の貯蓄を行ったほうが良い
みんなが加入しているからと良く分からないまま加入すると損をしてしまいます。
その『安心』も下記の貯蓄があれば、問題ありません。
自営業の人の場合 ⇒ 生活費の12か月分
保険に加入するくらいなら、その金額を医療用の貯蓄へ回しましょう。
保険に加入していないと、どうしても不安だという人だけ『安心』を購入する意味で保険に加入すればいいんです。
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